近年、大地震や集中豪雨といった災害の発生が目立ちます。家は命と生活を守る重要な存在です。どのようなことに注意し購入・建築したらよいのでしょうか。今回はハザードマップ、耐震基準、構造、素材、機能といった面から解説します。

ナカジツの新築住宅Asobi-創家事例

災害に強い家　ポイント①ハザードマップをチェック

災害に強い家を建てるためにはまず、災害に強い土地を探しましょう。地盤調査は購入した土地において行う他、地方自治体が発行するハザードマップなどを参考に行えます。

地盤調査

地盤調査は調査結果によって地盤改良工事が必要か、どのような方法で行うかを決定します。

SWS試験（スウェーデン式サウンディング試験）が一般的で、ロッドを観測点（戸建の場合四隅と中央）に垂直に貫入させ地盤の硬さや締まり具合を調査します。

ナカジツコーポレートサイトより 戸建新築事業Asobi-創家「安心の地盤調査」

しかし、このような地盤調査は土地の購入後行うことが一般的なため、購入前の検討では国土交通省の提供する「重ねるハザードマップ」を参考にすることができます。その他の手段として、Kunijibanは国が調査した地盤の情報を閲覧できるサイトです。近隣にデータがあれば参考にすることができます。各自治体の役所でも地盤の強さなどの調査データを閲覧することが可能です。

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ハザードマップ

ハザードマップでは色々な災害の危険度を知ることができます。代表的なものをご紹介しましょう。

地形や標高、土砂災害危険箇所・土砂災害危険箇所・土砂災害警戒区域、洪水・内氾濫の浸水領域が確認できます。さらに、家屋倒壊等氾濫想定水域では堤防決壊に伴う氾濫流や土地の侵食により家屋が倒壊・流失する危険のあるエリアが示されています。その他、高潮や津波、土砂災害、火山などのハザードマップも公表されていますから確認を行いましょう。

国土交通省の「重ねるハザードマップ」、「わがまちハザードマップ」から閲覧することができます。近隣の避難所や自宅や勤務先から避難所までの道が安全かどうかも確認しましょう。また、敷地内に崖や擁壁などがある場合、管理し責任を負うのは所有者です。ハウスメーカーなどが地盤などの瑕疵担保責任を負う10年間のみ、それを超えてから発生するリスクも踏まえ検討をしなくてはなりません。
※国土交通省：ハザードマップポータルサイト

重ねるハザードマップで名古屋駅周辺の洪水ハザードマップを閲覧

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災害に強い家　ポイント②耐震基準

建物は建築基準法に定められている耐震基準に沿って建てられています。

この耐震基準は1981年に改正され、より厳しい基準となりました。この前後で旧耐震基準、新耐震基準と呼ばれます。さらに、木造住宅は2000年に改正されており2000年基準と呼ばれます。特に中古住宅の購入を検討する際は築年数に気を付けてみましょう。

耐震等級（品確法）

さらに、品確法の耐震等級では三段階で耐震性能を表しています。1から3までの段階があり、1は建築基準法の耐震基準と同じ、2はその1.25倍、3は1.5倍の耐震強度を持ちます。

耐震等級2は長期優良住宅の認定基準です。

2016年4月に発生した熊本県熊本地方での地震（いわゆる「熊本地震」）は14日にマグニチュード6.5、16日に7.3の地震が発生し震度6を上回る強い揺れは計7回観測されました。この地震により熊本県を中心に多くの建物が倒壊、損傷しました。

下記のグラフは建築基準法改正のタイミングで建築時期を区切り、木造住宅の被害状況をグラフにしたものです。（熊本地震における建物被害の原因分析を行う委員会）～1981年5月建築の旧耐震基準の木造住宅で倒壊・崩壊が多く、2000年6月～の基礎からの柱の引き抜けを対策した2000年基準の木造住宅で無被害の割合が多くなっていることがわかります。さらに、そのなかで耐震等級3の木造住宅16棟は14棟が無被害、2棟が小さな被害に留まり、強い揺れに何度も襲われるような地震においても、耐震性を持つことが示されました。

出展：熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会　報告書 概要

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災害に強い家　ポイント③構造

災害に強い住宅の要素として先ほど地盤などハザードマップについてご紹介しましたが、次は建物の構造の強さについてのお話です。建物の強度、地震や風に対する揺れに強い家にするには何が重要なのでしょうか。

地震が発生した際、家は縦・横からの大きな力を受けます。住宅は木造2階建てでも45ｔもの重さになり、耐震強度を高めるためには上からの重みを無理なく受け止めることが大切になります。この構造的なバランスを評価する指標を直下率と言います。加えて耐力壁のバランスも重要です。その際、長方形に近いシンプルな形が構造的に強い形とされ、でっぱりが多いなどの複雑な形では地震の力が分散されず負荷が大きい、構造的に弱い箇所が発生してしまうのです。都市部の住宅に多い、駐車スペースと広い室内空間を確保するため2階以上が大きくせり出た形状のいわゆるオーバーハングでは柱や壁の配置、負荷を軽減するため軽い素材にするなど注意が必要です。

災害に強い家　ポイント④素材

引き続き家にポイントを置いてみていきます。今度は素材についてです。

地震の際、重量が大きいものは地震での負荷が大きくなります。その一つが瓦です。昔ながらの陶器の瓦は重量が大きくなってしまうため、スレート瓦等軽量のものを検討してみましょう。

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災害は自然災害だけではありません。日頃注意したい災害の一つである火災は、平成30年の1年間に37,981 件発生し、1,427 人が亡くなっています。
参照；総務省 報道資料「平成３０年（１～１２月）における火災の状況（確定値）」件数、死亡者数は年々減少傾向にある。出火原因の第 1 位は「たばこ」、第 2 位は「たき火」。

火災に強い家と言えばＲＣ（鉄筋コンクリート）造や鉄骨造を想像されるかもしれませんが、木造であっても防火性能を高めることは可能です。そもそも都市計画法や建築基準法、自治体の条例の定めによって防火性能を持った建物を建てなければならないエリアがあります。その指定がない（耐火性能を持たせる指定のない）エリアにおいて準耐火構造に準ずる性能を持った建物を省令準耐火構造と呼びます。これは住宅金融支援機構が定めた基準であり、保険料の割引を受けることができます。主な内容を紹介すると、外部からの延焼を防ぐよう屋根や外壁、軒裏に不燃材料を採用し防火構造にします。そして各室の防火や延焼を遅らせるため天井・壁を石膏ボードにしたり、火の通り道を塞ぐといった対策を行います。デザイン性や耐久性が高いことで人気のガルバリウム鋼板も耐火性のある素材の一つです。その他、自主的にできる取り組みとして、カーテンやカーペットといった内装インテリアにも不燃材料を使うことも考えられます。
参考：省令準耐火構造の仕様の概要（2019年4月） | 住宅金融支援機構

災害に強い家　ポイント⑤機能

地震への対策として3つの方法があり、組み合わせて使用することもできます。免震は費用が高額なため、マンションやビルなど大規模な建物で用いられます。

それぞれの特徴をご紹介します。

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災害時には、住宅の被災を免れてもインフラの供給が止まってしまう可能性があります。新しい住宅の基準である「ZEH＋R」ではそのような災害時のレジリエンス（回復力）強化が盛り込まれており、停電時の主な居室での電源確保、蓄電システムなどが挙げられています。

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「災害に強い家を建てたい」ナカジツは土地探しからサポート

災害に強い家を探すには土地のことを知らなくてはいけません。不動産SHOPナカジツは地元密着でしっかり土地探しからおうち探しをサポートいたします。

また、災害に強い住宅が良いのはもちろんですが、耐震性や防火性は建築コストとトレードオフの関係にあります。限られた予算の中で必要な性能や対策を見極めなくてはなりません。さらに、災害に強い住宅は耐震強度が高いだけではなく停電時の電源確保という視点でも考えられています。命を守るだけではなく、災害後の生活も守る住宅を考えるべきでしょう。

デザイン性を兼ね備えた安心安全な家、ZEHのご相談はナカジツの新築住宅「Asobi-創家」にお寄せください。